自転車通勤のメリット


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最近、自転車通勤が注目を集めています。
ポスト京都議定書の行方が議論され、環境負荷の小さなロハスな生活スタイルがカッコイイとされる風潮がもてはやされています。
このような流れの中でCO2を排出しない、メタボリックシンドローム対策やダイエットにも効果があり、場合によっては電車や自動車通勤よりも速く職場に到達できることもある自転車通勤が見直されるのは必然的なことだと思います。


心と体の健康

東京のオフィスで働いていた頃は電車通勤も経験しました。市川のアパートから中目黒のオフィスまで総武線と日比谷線を乗り継いでの通勤です。
丸の内線や東西線と比べると未だマシな方らしいですが満員電車というのはストレスが溜まります。
夏は汗臭いし、夜は酒臭い人や香水がきつすぎる人などうんざりするものです。
また、痴漢の問題も頭の痛い問題だと思います。痴漢の被害にあってしまった女性にとっても、痴漢と間違われて罪を擦り付けられてしまった人にとっても精神的に大きなダメージを受けることになります。

地方都市の職場に移ってからは自動車通勤を経験しました。
職場の近所に適当なアパートがなかったためチョッと離れた隣町にアパートを借りたので自家用車での通勤になりました。
この時はアパートの玄関先にある駐車場から事務所の前にある会社の駐車場に自家用車を乗りつける通勤だったので殆ど歩かずに通勤できました。
一日中自分の席で書類を作る仕事だったため、気をつけて歩かないと一日に千歩以下しか歩いていない日があるほどの運動不足になりました。

現在は職場の近くにアパートを借りているので、天気の良い日は自転車で通っています。
自転車は軽い有酸素運動になり会社に着く頃には適度な準備体操が完了した状態になります。
通勤という毎日決まった時間に決まった量の適度な運動がついでに出来るというのはもとても効果的なフィットネスです。
また、自動車の速度では見落としがちな自然の移り変わりも自転車通勤なら楽しむことができます。四季の移り変わりを愛でながらの通勤で気分もリフレッシュできているように感じます。


環境にやさしい

ガソリンを1L燃焼させた時発生する二酸化炭素の量は2.4kgです。
燃費が10km/Lの自家用車で片道10kmの距離を通勤したとすると、一日に4.8kgの二酸化炭素を排出することになります。
一年間、245日通勤すると1176kgの地球温暖化物質を排出することになります。

この排出量を電力換算すると26,000kWhに相当します。
(換算係数は平成17年度の電気事業者別排出係数の中部電力0.000452t-CO2/kWhを使用しました。)

電力会社の検針票と比べてみてください。小まめに蛍光灯を消したぐらいでは節約できないような膨大なエネルギーに相当することが分かると思います。

交通の手段を変えることをモーダルシフトといいますが、地球温暖化ガスの排出量を削減するとても有効な手段の一つがモーダルシフトです。
企業活動におけるモーダルシフトも一部では進んでいますがインフラの整備や商慣行の改革など障害が多くなかなか進んでいないのが現実です。
そんなかで通勤に自転車を使うことは手軽にできるモーダルシフトです。

あなたが通勤手段を自家用車から自転車に変えれば、あなたの自家用車が排出していた二酸化炭素が減るだけでなく、一台分渋滞が解消され渋滞によって余分に排出されていた二酸化炭素も減らすことが出来ます。
環境にやさしい生き方の中で真っ先に取り入れたい取り組みです。


コストメリット

自動車通勤と比べるとガソリンなどの燃料費の削減、通勤に使う駐車場代の削減、通勤に使う場合と週末のレジャーのみに使う場合の保険料の差額などの直接的なコストの削減が見込めます。
間接的なコスト削減はフィットネスクラブに払う会費、経路に渋滞がある場合などは通勤にかかる時間の節約などが個人が享受できるメリットになると思います。

コストメリットは個人的なものだけでなく企業や社会全般にも及びます。

公共団体の享受するメリットとして、自動車依存社会に起因する環境、交通、健康、土地利用および安全の諸問題を軽減できることが先ず挙げられます。
道路を作り自動車にとって便利にすればするほど自動車への依存が高くなり更に道路を作る必要に迫られます。
現在は道路と駐車場の建設に過分な負担を強いられているのではないでしょうか
健康管理のコストについても大きな負担削減が望めると考えます。
自動車依存社会による交通事故、運動不足を解決できれば医療費削減に効果があります。

企業にとってのメリットとしては次のようなメリットが考えられます。
・企業イメージを向上する。
・従業員の健康状態の改善に寄与する。
・通勤用の駐車場コストの削減。

近年はただ良いものを作るだけでは売れません。
環境問題に取り組んでいるというイメージがないと受け入れてもらえない風潮があります。
自転車通勤の促進は企業のイメージアップに繋がります。

また、従業員が就業前に適度な運動をすることにより生産性が向上し、業績のアップにも寄与します。
従業員が健康であれば健康上の問題での不就業やメンタルヘルスに起因する離職の抑制になり大きな損失を未然に防ぐことが出来ます。

通勤にかかるコストについても、自転車通勤を希望する従業員に手厚い手当てなどのインセンティブを与えても公共交通機関による通勤や自家用車での通勤よりもコストを削減できます。




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